構造改革、民営化、市場原理主義の虚妄から、マインドコントロールを解くための参考図書館

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中国の指導層は、天然資源の専門教育を受けた背景のある者が就任しているのは、興味深い。胡錦濤主席は、精華大学水利工程、温家宝首相は北京大学地質学院地質構造、前上海市書記の習副主席は、精華大学化学 その他の中国共産党の中央書記にも北京の石油学院主新車が就任している。法学部や、経済学部の学歴ではない。日中間で争いがある東シナ海の天然資源問題など熟知していることが予測できる。日本には、石油学院といった学校の名前を聞いたこともない。旧東ドイツや、旧ソ連での資源工学関係の留学経験を持つ者も多々見られる。もう有名な話であるが、中国は、日本の敗戦後、大慶油田を開発したが、日本は満州国に持ち出しで経営を続けたにもかかわらず、当時日本は掘削技術がなく、石油を掘り当てることができなかったといわれる。天然資源の探査技術や、掘削技術の水準がどの程度のものであるか、自問自答して、また、その技術開発を行っていくことは、日本の生存のためには必須の課題である。政治がタレント養成所の色彩を帯びてきている中で、深謀遠慮で人材育成を続ける必要がある。外資系の金融機関が、給料が高いというだけ就職の人気が出るなどとは、全くばかげた話である。

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