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Foreign educational infiltration

最近気がついたことであるが、外国の大学の日本キャンパスと称して、また、生涯教育のプログラムなどとうたって、いろいろな分野での、土曜日や、日曜日の若い社会人向けなどの授業を英語で行うということが行われている。そこでは、外国人の講師がおり、外国語で授業を行っている由であるが、さて、さて、反日的な、あるいは、市場原理主義的な主張が一方的に行われている可能性はないだろうか。特に、外国語を教授することはいざ知らず、日本語を使用しないで、日本のまっただなかで、日本人から授業料を聴取して、自分たちが優れているかのように教授するのは、いかにも了見の狭いことではないだろうか。むしろ、日本を訪れた外国人に対して、日本理解の教育をするならともかく、日本人の外国崇拝の風潮を利用して、この際と言わんばかりに、日本語をも捨てた授業を行うことが、高等教育機関としてはあるべき姿ではない。こうした外国の影響を強く受けた教育機関を野放しにしてはならない。自立・自尊の日本の観点から適切な規制を行う必要がある。

事実、そうした外国大学の日本キャンパスの教授を名乗る者が、東京だけがコスモポリタンの首都になっていないのは残念などと発言しているのを聞いたことがあるし、そこの経営幹部が、外国商工会議所で、日本の経済構造改悪をどうのこうのと指図する報告書の執筆者となっていることを発見したもある。外国政府の間接的な支援を受けている可能性もある。要注意な現象である。また、最近では、ネットで、あちらこちらに広告も出しつつあり、公然活動に踏み切っている気配である。まさか、文部省あたりが、補助金などを出していないとは思うが、調べてみる必要がある。外国人学校の、国や地方の支援の問題があったが、それよりも、内容は深刻な問題である。

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