構造改革、民営化、市場原理主義の虚妄から、マインドコントロールを解くための参考図書館

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Inside Job

金融危機を招いた米投資銀行の最高経営責任者(CEO)は解任されるべきだと、映画「インサイド・ジョブ」の監督は語る。

「インサイド・ジョブ」は、米貯蓄貸付組合(S&L)の経営破たんで投獄された幹部らと同様の説明責任がウォール街の首脳にも問われるべきだと訴える映画である。映画製作の意図について、監督はカンヌ国際映画祭でインタビューに応じ、「彼らがまだ在任しているのは許し難い」と述べ、「適切で十分な刑事捜査はまだ行われていない。誰が刑務所に行くべきか正確に言えないのはこれが一因だが、大掛かりな詐欺があったことは極めて明白だ」と述べている。郵政民営化で、その不正と闇を捜査せよとの当方ブログの主張にも繋がる。

「ウォール・ストリート:マネー・ネバー・スリープス」(カンヌ映画祭上映作品)やマイケル・ムーア監督の「キャピタリズム マネーは踊る」といったウォールストリートの拝金主義を批判する映画が製作されてきており、当方ブログは、マイケル・ムーア監督の映画については、紹介に努めてきた。

「インサイド・ジョブ」は、2008年9月のリーマン・ブラザーズの経営破たんと7000億ドル規模の米政府の支援策、1930年代以降最悪の景気後退につながった数々の事件に焦点をあてて原因を追及している。リテール銀行による投資銀行業務が規制緩和されたことで、金融機関が、他人の金で大きな賭をするようになったと指摘して、フィナンシャル・タイムズ論説委員のマーティン・ウルフ氏の発言を次の様に引用している。「大掛かりな国家的なポンジ・スキーム(ねずみ講)だ。」

天文学的な給与や年末ボーナスが支給され、高級リゾート地の邸宅やヨット、自家用ジェット機、別荘、そして売春婦に金を派手に使った。1万人の顧客の半分は銀行関係者で法人カードでの支払いが多かったと証言する場面もあるという。

この映画は著名人のインタビューも紹介している。

http://www.excite.co.jp/News/cinema/20101008/CinemaToday_N0027461.html

経済危機の本家本元の震源地であるニューヨークの映画祭でも話題になっている。

こんな映画の日本版も製作されてほしいものだ。日本における市場原理主義の虚妄と退廃を追求する為に、東京映画祭にチャールズ・ファーガソン監督を招待すればよかったと思うのは当方ブログばかりではない。東京映画祭を、中国の膨張・拝金帝国主義の横暴の宣伝の場とするだけではもったいない話である。日本の壮大なネズミ講も追及の手をゆるめてはならない。

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