The Memoir of President Hervert Hoover and FDR's Blunders

フーバー大統領の回想録の衝撃─いまこそ、自虐史観から脱却せよ

昨年１２月、日米開戦から七十周年を迎えた。その直前に一冊の回想録が刊行された。ジョージ・ナッシュ氏が編集したフーバー大統領の回想録である。ここには,大東亜戦争の歴史の書き換えを迫る重大な記録が含まれている。千ページ近くに及ぶ大著で或る。

ルーズベルトが、日本を戦争に引きずり込んだ。

── 昨年十一月に刊行されたフーバー大統領の回想録『Freedom Betrayed（裏切られた自由）』（ジョージ・ナッシュ編）のどこに注目すべきか。

フーバー大統領死去から実に四十七年の歳月を経て刊行された同書は、フランクリン・ルーズベルト大統領を厳しく批判しており、同書の刊行はいわゆる「東京裁判史観」清算のきっかけになるほど重大な意味を持つ。例えば、フーバーは回想録の中で、次のように書いている。
　「私は、ダグラス・マッカーサー大将と、（一九四六年）五月四日の夕方に三時間、五日の夕方に一時間、そして、六日の朝に一時間、サシで話した。（中略）
　私が、日本との戦争の全てが、戦争に入りたいという狂人（ルーズベルト）の欲望であったと述べたところ、マッカーサーも同意して、また、一九四一年七月の金融制裁は、挑発的であったばかりではなく、その制裁が除去されなければ、自殺行為になったとしても戦争をせざるを得ない状態に日本を追い込んだ。制裁は、殺戮と破壊以外の全ての戦争行為を実行するものであり、いかなる国と雖も、品格を重んじる国であれば、我慢できることではなかったと述べた」
　これまでも、チャールス・Ａ・ビアード博士らが日米戦争の責任はルーズベルトにあると主張してきた。対日石油禁輸について、ルーズベルト大統領から意見を求められたスターク海軍作戦部長は、「禁輸は日本のマレー、蘭印、フィリピンに対する攻撃を誘発し、直ちにアメリカを戦争に巻き込む結果になるだろう」と述べていた事実も明らかにされていた。しかし、ビアードらの主張は「修正主義」として、アメリカの歴史学界では無視されてきた。つまり、ルーズベルトの責任がフーバーの口から語られたことに、重大な意味があるのだ。
　『フーバー回想録』には、対日経済制裁について次のように明確に書かれている。
　「…ルーズベルトが犯した壮大な誤りは、一九四一年七月、つまり、スターリンとの隠然たる同盟関係となったその一カ月後に、日本に対して全面的な経済制裁を行ったことである。その経済制裁は、弾こそ撃っていなかったが本質的には戦争であった。ルーズベルトは、自分の腹心の部下からも再三にわたって、そんな挑発をすれば遅かれ早かれ(日本が)報復のための戦争を引き起こすことになると警告を受けていた」

天皇陛下の和平提案を退けたルーズベルト

── まさに、ビアードらの主張を裏付けるものだ。ルーズベルトは日本を無理やり戦争に引きずり込もうとした。ルーズベルトは真珠湾攻撃前から日本本土爆撃を計画していたともいう。

アラン・アームストロングは、『「幻」の日本爆撃計画―「真珠湾」に隠された真実』（塩谷紘訳)の中で、真珠湾攻撃の五カ月前にルーズベルトが日本爆撃計画を承認していたことを明らかにした。その計画は「ＪＢ─３５５」と呼ばれるもので、大量の爆撃機とパイロットを中国に送って、中国から日本本土を爆撃しようという計画だった。
　フーバーは回想録で「スティムソンの日記が明らかにしたように、ルーズベルトとその幕僚は、日本側から目立った行動が取られるように挑発する方法を探していたのだ。だから、ハルは、馬鹿げた最後通牒を発出して、そして真珠湾で負けたのだ」と書き、ルーズベルトが近衛総理の和平提案受け入れを拒否したことについては、次のように批判している。
　「近衛が提案した条件は、満州の返還を除く全てのアメリカの目的を達成するものであった。しかも、満州の返還ですら、交渉して議論する余地を残していた。皮肉に考える人は、ルーズベルトは、この重要ではない問題をきっかけにして自分の側でもっと大きな戦争を引き起こしたいと思い、しかも満州を共産ロシアに与えようとしたのではないかと考えることになるだろう」
　徳富蘇峰は、「日本が七重の膝を八重に折って、提携を迫るも、昨年（昭和十六年）八月近衛首相が直接協商の為に洋上にて出会せんことを促しても、まじめに返事さへ呉れない程であった。而して米国、英国・蒋介石・蘭印など、いわゆるＡＢＣＤの包囲陣を作って蜘蛛が網を張って蝶を絞殺するが如き態度を執った。而して、彼等の頑迷不霊の結果、遂に我をして已むに已まれずして立つに至らしめたのだ」（『東京日日新聞』一九四二年三月八日付）と書いていたが、七十年という歳月を経て、ようやくフーバー大統領の回想録によって、蘇峰の主張が裏付けられたのだ。（近衛は、一九四五年十二月十六日未明に自決した。遺書の内容は概要次のようなものだった。
特に僕は、支那事変に責任を感ずればこそ、この事件解決を最大の使命とした。そして、この解決の唯一の途は、アメリカとの諒解にあるとの結論に達し、日米交渉に全力を尽くしたのである。そのアメリカから今犯罪人として指名を受ける事は、誠に残念に思う。
　つまり、ルーズベルトは近衛の思いを踏みにじり、和平提案を退けたのである。）

フーバーは、さらに重大な事実を記録している。天皇陛下は、一九四一年十一月に駐日米国大使を通じて、「三カ月間のスタンドスティル（冷却期間）をおこう」との提案をされたが、ルーズベルトはこの提案をも拒否したという事実である。アメリカの軍事担当も、冷却期間の提案を受け入れるべきであるとルーズベルト大統領に促していたのだ。
　フーバーは、「日本は、ロシアが同盟関係にあったヒトラーを打倒する可能性を警戒していたのである。九十日の冷却期間があって、(戦端開始の）遅れがあれば、日本から全ての糊の部分を取り去ることになって、太平洋で戦争する必要をなくしたに違いない」とも書いている。
　当時、アメリカでは戦争への介入に反対する孤立主義的な世論が強かった。ルーズベルトは欧州戦線に参戦するために、日本を挑発し戦争に引きずり込んだのである。日本国内にも日本を日米開戦に向かわせようとする工作員が入りこんでいた。実際、リヒャルト・ゾルゲを頂点とするソ連のスパイ組織が日本国内で諜報活動を行い、そのグループには近衛のブレーンだった尾崎秀実もいた。

── ルーズベルト自身、反日的思想を持っていたとも言われる。
彼は日系人の強制収容を行い、「日本人の頭蓋骨は白人に比べ二千年遅れている」と周囲に語るなど、日本人への人種差別的な嫌悪感を強く持っていたとも指摘されている。

南京大虐殺を捏造したアメリカ

──　連合国が主張してきた「正義の戦争」の虚構性がはっきりしたいま、我々は、大東亜戦争は自存自衛の戦争だったと堂々と主張できるはずである。もとをただせば、欧米列強の植民地支配こそが元凶だ。

『フーバー回想録』は、トルーマン大統領による日本への原爆投下について、「日本は繰り返して平和を求めていたにもかかわらず、アメリカの全ての歴史のなかで、他に比較するもののない残忍な行為であった」と厳しく批判している。
敗戦によって日本は占領下に置かれ、この時代に徹底して歴史の書き換えが行われた。一九四五年十一月三日、アメリカ政府は連合国軍最高司令官に対し、次のように命令した。
「貴官は、適当な方法をもって、日本人民の全階層に対しその敗北の事実を明瞭にしなければならない。彼らの苦痛と敗北は、日本の不法にして無責任な侵略行為によってもたらされたものであるということ、また日本人の生活と諸制度から軍国主義が除去されたとき初めて日本は国際社会へ参加することが許されるものであるということを彼らに対して認識させなければならない」

　そして、報道、教育を通じた洗脳によって、アメリカに都合のいい歴史観を植え付けていったのだ。その際、重要な役割を演じたのが、ＧＨＱの部局の一つ民間情報・教育局（ＣＩＥ）である。ＧＨＱは、真珠湾攻撃から四周年にあたる一九四五年十二月月八日から、「太平洋戦争史」を全国の新聞に掲載させた。連載は十回にわたり、満州事変から終戦に至るまでの「日本の悪行」を強調した。見出しには、「隠蔽されし真実、今こそ明らかに暴露 恥ずべし、南京の大悪虐暴行沙汰」といった言葉が踊った。
　ＧＨＱはまた、ラジオを有効な手段として活用した。同月九日からはＮＨＫラジオが「太平洋戦争史」をドラマ仕立てにした「真相はかうだ」を放送し始めた。
　同月十五日には神道指令を発し、「大東亜戦争」や「八紘一宇」の語の使用を禁止、国家神道、軍国主義、過激なる国家主義を連想するとされる用語の使用も禁じた。こうして、「大東亜戦争」に代わり、「太平洋戦争」という言葉が定着していく。自虐史観の定着に手を貸したのが、日教組などの反日左翼勢力である。

── 対日戦後政策は一九四二年には作成されていたともいう。
田中英道氏は『戦後日本を狂わせたＯＳＳ「日本計画」』(展転社)において、フランクフルト学派に影響を受けたＯＳＳ（戦略情報局）がＧＨＱの占領政策のお膳立てをしたと主張し、東京裁判もまたＯＳＳによって準備された路線の上に立って行われたと説いている。
　また、ルーズベルト政権傘下のニューディーラーにはコミンテルンと通じていた者もいた。フーバーの回想録も、ルーズベルトの容共的姿勢を次のように批判している。
「ルーズベルトの第二の失策は、共産ロシアを一九三三年十一月に承認したことである。四人の大統領と、五人の国務長官にわたって、共和党か民主党かを問わずに、そのような承認行為をずっと拒否してきた。宗教の信仰や人間の自由を失わせ、民族や国家の独立をぶちこわすような黴菌を運ぶように、アメリカに浸透してくることを知っていたからである。米国が共産ロシアを承認すれば、ソ連の威信と国力が高まることを知っていた。ルーズベルトが合意したのであるが、共産主義は、米国の国境の内側では活動しないという、狡猾な合意をしたが、その約束は守られることはなく、四十八時間後には反故にされた。共産主義の機関車と、それに乗った共産主義の乗客が、政府と高いレベルに入り込み、第五列の活動がアメリカ全土にひろがり、大統領であった十二年間の長きに亘って、反逆者の行為が続いた」

自立自尊の日本を確立すべきときだ。

── フーバーの回想録がこの時期に公開されたことに特別な意味はあるのか。

昨年十二月は、日米開戦七十周年という節目の年だった。ビアード博士の「ルーズベルトの責任─日米戦争はなぜ始まったか」は一九四八年に刊行されたが、不買運動が起きて禁書同然に扱われていた。その幻の名著が、それに合わせて藤原書店から発売された。

　フーバー回想録の刊行は、アメリカの政治外交潮流の変化とも絡んでいるように見える。十一月の大統領選を控えたアメリカでは、一月十日に行われたニューハンプシャー州やミネソタ州の共和党予備選挙で、ロン・ポールが二位につけた。彼は、アメリカの対外介入政策に一貫して反対し、アフガン戦争にもイラク戦争にも反対してきた。在日米軍の撤退も主張してきた。こうしたポールの主張が支持を広げているのは、対外介入主義、国際主義に対するアメリカ国民の不満が高まっているからではなかろうか。
　「世界に民主主義を押し広げる」という目標を掲げ、対外介入路線を唱えてきたネオコンの指導者がルーズベルトを高く評価していることに注目したい。例えば、ネオコンの指導者アーヴィング・クリストルは、二〇〇四年九月の『ウイークリー・スタンダード』に、セオドアルーズ・ベルト、レーガンととともに、フランクリン・ルーズベルトを英雄だと称賛しているのだ。ルーズベルト家は一七世紀にオランダからニューヨーク（ニューアムステルダム）に移住した家系で、中国とのアヘン貿易で財をなしたとされる。
　ちなみに、ネオコンの世界観は、世界革命・永続革命を唱えるトロキツストの世界観と同じだという見方もある。事実、アーヴィング・クリストルの息子のウィリアム・クリストルは、学生時代に、トロツキスト系青年組織「青年社会主義者同盟」のメンバーだった。こうしたネオコンに対しては、近年保守派の間から厳しい批判が展開されてきた。例えば、過去に大統領選挙にも出馬した経験を持つ評論家のパトリック・ブキャナンは、「アメリカ第一」を掲げて「イスラエルのための外交」を批判、イラク戦争にも強硬に反対してきた。
　今回刊行されたフーバー回想録に対して、いち早く注目した人物の一人こそ、このブキャナンであった。彼は、著書『帝国でなく共和国を』において、「第二次大戦でアメリカがドイツや日本と戦ったのは戦略的に間違っていた」と主張していたのである。いまアメリカでは、オキュパイ・ウォールストリートの掛け声のもと、金融機関や多国籍企業を批判する国民の声が強まっており、その矛先はやがて、金融機関や多国籍企業が支持する国際主義、グローバリズム路線へ向かうかもしれない。

── フーバーの回想録は、自虐史観、東京裁判史観からわが国が脱するチャンスになる。

これを、日本人が誇りを取り戻すきっかけにしなければならない。同時に、アメリカの外交思潮の変化を見究めながら、自立自尊の日本を確立すべきときだ。

御製「戦をとどめざりしくちをしさ」を思う。